お久しぶりです。株式会社SoDA代表のtakeこと森猛志です。
この度、ホームページのリニューアルにともないブログも新しくしました^^
このブログでは、これからドローン業界を目指す人や、起業に興味がある方、映像編集の役立つ情報などを更新していきますので楽しみにしていてくださいね。
第一回目ということで今日はこんなテーマでブログを書きます。
『ドローン業界は将来有望なのか？！』
いきなりヘビーなテーマですがたまにSNSでも見かけるテーマですし、
特にこれから就職を控える若者にこの疑問を抱いている人が多いように思います。
僕自身、直接聞かれたこともあります。
「ドローン会社って儲かるの？」とか「ドローンって高所からの映像を撮る以外に何に使えるの？」とか。
先に言ってしまいますが、ドローンを使った仕事は超将来有望です！
なぜならまだまだ、実践している人が少ないから。
ある意味ブルーオーシャンとも言える状態です。
以下はマーケティングの知識である【製品ライフサイクル】のプロセスをグラフにしたものです。
成熟期にある業界は（youtubeなど）3年ほどで衰退しますが
ドローンは現在、これから伸びる導入期～成長期あたりにいます。
成長期には、たくさんの企業が新規参入し、市場競争が激化することで価格競争が生じ、消費者は手頃な価格で製品を手にすることができるようになります。
つまり今後ドローンは今よりもっと身近なものになり、ビデオカメラがそうであったように１家に１台となる日も来るかもしれません。
しかし、消費者が一般的にドローンを手にすることができるようになると起きる問題もあります。
僕が見たネットの掲示板には「ドローンなんてただの趣味」「免許なんかなくても中学生でも飛ばせる」
などずいぶん乱暴なものもありました。
こういう認識の人たちがいる以上、国はこれから嫌でも法整備を進めるしかなくなります。
理由は簡単
規制と罰則がないと事故が起きるから。
事実、2022年6月には「航空法」が改正され
機体重量100g以上のドローンなどの無人航空機に対し、所有者情報などを機体と紐付けて登録することが義務化されます。
また、今年中にはドローンの「操縦ライセンス(免許)制度」が新設されます。
これは国家資格です。
免許が必要とされている方法でドローンを飛行させる場合、無免許で実施すると航空法違反として罰則が科せられる可能性があります。
具体的な罰則については現時点で不明となっていますが、法律として定められた制度であるためルールに違反をすれば相応のペナルティを被ることは必至でしょう。
日本のドローン規制は諸外国から見ればかなり厳しいものですが、航空法が改正され、ライセンスが必要になれば有資格者というだけで仕事はあります。
一般にはあまり知られていませんが、ドローンは建築現場でも多く使用されています。
外壁点検や、ソーラーパネル、屋根の点検などです。
従来であれば
１.高所作業車を用意する
↓
2.作業車をすえるために道路の使用許可をとる。（地域によっては歩道と車道を別に申請することも）
↓
3.電線に接触すると危険なので電線の被覆を電力会社に依頼
↓
4.作業車の周りをカラーコーンで囲み、ガードマンを最低2人は配置する。
という工程がありますが、ドローンなら飛行許可申請だけで済みます。
もちろん、その飛行申請の提出先などはまだまだ法整備が甘く、
自治体それぞれの解釈になっていたりしてややこしいことや面倒臭いことはあります。
ですが、時間や手間は大幅に削減できるので深刻な人手不足の建築業界での需要は伸びていくでしょうね。
災害支援にも大きな期待が寄せられています。
ドローンというと多くの人がイメージするのはこんな機体ではないでしょうか?
これは主に撮影用ドローンです。
災害支援や物資輸送にはもっと大型のドローンがあります。
これは日本ではSoDAだけが所有している（2022年1月現在）大型ハイブリットドローンで最大140分の飛行が可能です。
一般的に市場に出ているドローンの飛行時間が１０分～３0分程度なのでこの数字がいかに優れているかわかっていただけると思います。
未来では荷物の配達はドローンが行うのが当たり前になっているかも？
ドラえもんの世界ではシャボン玉ですね・・・笑
長々と書いてしまいましたが、
何よりドローンは楽しいですからね^^
（結局そこか！笑）
パイロットと呼ばれるのは男なら誰でも一度は憧れるものではないでしょうか？
もちろん女性も。
今からジェット機のパイロットになるのは無理でもドローンパイロットの需要は伸びていく一方です。
今後、成長が約束されている業界なのは間違いないので、迷いや不安がある方は心配無用ですよ！
